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有識者やAIによる仮想通貨の今後の予想は?今後を決めるニュースなども紹介

 仮想通貨は、まだまだ十分な情報がある投資資産ではありませんが、これからの資産形成のため、これからの動向や将来性について知っておきたいですよね。この記事では、仮想通貨の業界の動向を2022年までのデータをもとにした、将来性に対する予想を説明します。仮想通貨の代表でもある「ビットコイン」の供給量の減少、マイニングの残量など、今後に影響するような事象も紹介します。

目次

仮想通貨の今後を予想

 今後、仮想通貨はどうなっていくのでしょうか?業界動向を、2021年までのデータをもとに、将来性に対する予想を立てていきます。

2021年までの仮想通貨の動向

 2021年までに仮想通貨業界に関して、以下のような多くの将来性を感じられるニュースが報じられました。

 ・BTCの評価額が最高値を更新

 ・エルサルバドルで法定通貨として仮想通貨が承認される

 ・ビットコインETFが承認される

このように、仮想通貨にはブームが発生しており、ビットコインに限らず様々な通貨の価格が高騰しています。

2021年までのネガティブな仮想通貨のニュース

 一方、将来性が危ぶまれるようなニュースもありました。中国の中央銀行が仮想通貨を全面禁止にする通達を出し、マイニングに参加する者への懲罰制度の導入を検討することを発表しました。また、2022年5月には仮想通貨投資にも理解のあるテスラ・モーターズのCEO、イーロン・マスク氏が「BTCの環境負荷を懸念し、決済を停止した」と発言し、その直後に大きく暴落しました。この流れは2022年6月現在まで復調していません。今後しばらくレンジ相場(上がりも下がりもしない状態)が続く可能性も高いでしょう。

仮想通貨の将来性が高い理由

 仮想通貨には、様々なネガティブな情報もありますが、年単位など長期的に見た場合は、「仮想通貨の業界、全体の将来性は明るい」といえます。その理由を説明します。

仮想通貨の決済が可能な店が増えている

 仮想通貨の将来性が明るいと考える1つ目の理由は、仮想通貨による決済が可能な店が増えていることです。海外ではスターバックスコーヒーやコカコーラ、ケンタッキー、ピザハットなど、BTC決済可能な企業が増加しています。また、米決済企業「PayPal」では、BTC以外にもETH・LTC・BCHでも決済が可能とする「仮想通貨オンライン決済機能」が大きな話題となりました。PayPalは世界中で利用可能な決済サービスでもあるため、世界的に影響の大きい出来事だと言えます。

送金手段として注目

 また、仮想通貨は「ブリッジ通過」とも呼ばれる送金手段としての活用方法が注目されています。法定通貨を海外送金する場合は、通常であれば数日かかるのが通常ですが、仮想通貨なら数十分〜数時間で送金可能です。特にリップル(XRP)は数秒で海外送金できるため、日本円をドルに換金する際、XRPを挟むことで、高速で手数料を抑えての換金が可能となります。

プラットフォームの価値が高まり

 プラットフォームの価値の高まりも、仮想通貨に将来性があると予想できる理由の1つです。現在ETHベースの「DeFi」や「NFT」などの流通量が増加しています。国や企業のサービス等様々な所で、仮想通貨プラットフォームが利用されており、今後さらに需要が高まっていく可能性が高いと言えます。また、2022年に開催される「FIFAワールドカップ」のホテル建設プラットフォームとして、「Symbol」が利用される予定であるとも発表されています。

参入企業が増えている

 たくさんの大手企業が参入しているのも、将来が明るい理由です。2021年に「株式会社ネクソン」が1億ドルのBTC購入を発表し、トヨタ自動車や三菱UFJ等もイーサリアム企業連盟に加盟しました。こういった大手企業の参入は国内でも大きな話題を呼び、これまで仮想通貨に興味がなかった民間に対して認知が広まることになりました。

ビットコインのマイニングが残り10%

 2021年12月13日には、流通しているBTCの総量の総供給量の90%がマイニング済みです。これにより、マイニングできる通貨量は残りは10%となっています。仮想通貨の代表として知られるビットコインの供給が減少することで、希少価値が高くなり、価格も上昇し、仮想通貨全体の需要が高まることが予想されています。 需要が高まれば投資資産としての価値があがるため、価値が上がることを見越して今のうちに仕込みが発生しているため、現在のようなブームが発生しています。

メタバースが新しい経済圏を生み出す

 近年注目されている仮想空間の「メタバース」ですが、仮想空間上に人が集まり、様々な人が様々な体験サービスを提供しています。プラットフォームには様々な企業も参加しており、サービス売買には仮想通貨が利用されています。すでに「ナイキ」は独自のメタバースを開設し、NFTスニーカーをリリースしていますし、「adidas」もメタバースへの参入を発表しました。こうした流れは今後も加速していくと予想されます。メタバースをプラットフォームとしたビジネスは未知数ですが、どこかのタイミングでバブルが発生することが予想されており、それにむけて様々な企業が新規参入を画策しています。実際のところどうなるかという予測は、具体的なものが無いように思います。

有識者による仮想通貨の今後予想

 専門家や投資家の発言、記事などを参考にすることは、とても効果的です。有識者の発言はネットニュースに取り上げられることもあるため、アンテナを高くして常にチェックしておくことをおすすめします。

 専門家の意見として多いのは、2022年以降は「仮想通貨の冬」を迎えるという予想です。これは、2021年までに仮想通貨は「加熱状態」にあり、上昇機運が強まったことの反発として、2022年以降は適正価格に振り戻しがくるという予想です。つまり、これまでのk順調な伸びは、先行投資としてのバブル的な伸びであって、実態を伴うものではないとする予想です。その予想に従うよう、2022年現在では中期的な下落トレンドとなっています。

 ただし、多数の意見にある「仮想通貨の冬」とは、短期的な問題であり、長期的な目線としては「上昇気配」ということになっています。今後の利便性やコンセプトなどから、仮想通貨の価値は今後も下がることはないので、一度下がりきった時点で今度は大量の仕込みが発生し、将来に備える動きが強まるとの予想です。

まとめ

 仮想通貨は、まだまだ十分な情報がある投資資産ではありませんが、これからの資産形成のため、今後の動向や将来性について知っておきたいですよね。仮想通貨の代表である「ビットコイン」の供給量の減少、マイニングの残量など、今後に影響するような事象は常にチェックしておきましょう。

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この記事を書いた人

新卒で野村證券に入社。15年ほど富裕層営業を担当する。在職中に、不動産投資で数億円の資産形成を行い退職。現在は株式、仮想通貨、エンジェル投資、不動産運用で生活。保有資格:宅建士、証券アナリスト。

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